アーティスティックな屋上緑化
Ｔ将は常務で調査畑経験が長く、当時の銀行エコノミストの代表格。
ほどなくＮに呼ばれたＴは次の人事異動かなと思った。
その予感は当たったが、異動先が違った。
「Ｎ銀任命委員に君を推薦したいんだが」。
まさに青天の霹靂。
だが頭取直々の話だけに、Ｔは身を引き締め、「赤紙が来た思い。
頭取に託します」と答えた。
Ｎから連絡を受けたＦにも、銀行エコノミストとして知られていたＴの起用に異存はなかった。
ＴはKがＮ銀との間で設けてきた複数の勉強会に出席する常連メンバーでもあった。
当時理事で後に副総裁となるＹ泰とも顔なじみ。
Ｙも「Ｔさんなら」と異論はなかった。
「公の仕事」への一種の思いがＴの胸の内にはあった。
「権力を背景とした政府の仕事はあまり好きではないが、Ｃの背景にあるのは権力ではなく権威。
やりがいがあるかもしれない」。
Ｔ自身、とかく世間から批判されがちなＮ銀の過去の金融政策にも比較的好意的だった。
父が裁判官、祖父は検事という法曹一家の生まれ。
五人兄弟だが、Ｔ以外は女性ばかり。
戦後の廃虚の中で、日常的な飢えと、進駐してきた米軍の圧倒的な力との対比を味わったＴ少年は、子供心に「経済人になって、いつか米国を見返してやりたい」と思ったという。
もう一つの地銀代表のポストも同時期に、有力候補が浮上した。
Ｈ銀行会長のF恭輔。
だが、七十歳のFの年齢に対して「高齢過ぎる」との不満が政界から出て、結局、こちらは白紙撤回に。
武冨の人事は新Ｎ銀法が国会で成立した六日後の閣議で了承されたが、地銀枠は埋まらないまま、新法の審議委員任命を待つことになった。
新法に基づく審議委員候補として、Ｆの脳裏に真っ先に浮かんだのが、Ｔ大教授のＵ和男。
Ｔ大の理学部数学科を卒業した後、経済学部（Ｕ沢ゼミ）に転じた理論経済学の逸材だ。
Ｕは小学五年生のころから、ノーベル賞受賞の湯川秀樹に憧れ、将来は学者になりたいと思っていたと明かす。
小学校時代にすでに湯川の本も読みふけっていた。
従って「平等主義」の小学校の授業は物足りない。
ある日、担任の先生に「もう少し難しいことを教えてほしい」と不満を漏らした。
先生はＵの聡明な目を見つめて、「それは自分でやりなさい」。
そしてＵは自分で勉強した。
なるべくして大学教授になったＵは、日本中がバブルに浮かれていた八八年秋、「日本の株価は高すぎるかどうか」とのリポートを発表、〃根拠なき熱狂〃を指摘した慧眼の持ち主でもある。
金融政策っては、九一年から九三年にかけて、学界で「Ｉ・翁論争」が展開された。
Ｕはこの論争の裁を巡っては、九一定者でもあった。
この論争は、当時、Ｊ大教授（後にＧ大）のＩ規久男が提起した。
Ｉは、バブルとその後のバブル崩壊後の景気低迷の原因がＮ銀の金融政策にあるとして、金融政策の軸足を伝統的な金利政策からマネタリーベースの操作に変更すべきと主張した。
マネタリーベースはＮ銀が供給する現金通貨と、民間銀行がＮ銀に積み立てる当座預金残高の合計でベースマネーとも呼ぶ。
これに対して当時、Ｎ銀金融研究所のエコノミスト（後に所長）だった翁邦雄が、Ｎ銀は短期金融市場での金利操作を通じてマネーサプライを実現していくとする「Ｎ銀理論」を展開して反論した。
マネーサプライは経済全体に供給されている通貨の総量で、通常は現金などのほか銀行の定期預金（準通貨）やＣＤ（譲渡性預金）の合計（Ｍ＋ＣＤ）で表される。
これが増えると経済活動が活発ということになる。
Ｕの「裁定」は、短期的にはマネタリーベースによるマネーサプライのコントロールは不可能だが、中長期的には可能との趣旨だった。
実はこの論争の当否は、Ｕも政策決定に加わった新法下の政策委員会で実証的に検証されることになる。
第六章で見るように、Ｎ銀はゼロ金利政策で金利政策の限界に突き当たった後、量的緩和策に切り替えるが、これはまさに翁理論からＩ理論に乗り換えたとの見方もできる。
その成果の検証は本書のテーマの一つになる。
Ｆは、自らが目指す「セントラルバンクポリシーの形成」のためにも、理論に強い人材が必要と確信していた。
米連邦準備理事会（ＦＲＢ）、英Ｃ（ＢＯＥ）などを見ても、レベルの高い議論を展開しており、各国のＣの注目を集めている。
Ｎ銀もそうした「尊敬されるＣ」の一つになりたい・Ｆに限らず、新法施行を控えたＮ銀マンがそう考えても不思議はない。
旧法時代のＮ銀は、大蔵省や政治の圧力などで、時に裁量的な金融政策運営に陥った例が少なくなかった。
一九七○年代初めの狂乱物価時代や、八○年代後半のバブル経済時などだ。
こうした過去の失敗を繰り返さないためには、法的な独立性だけでなく、市場を納得させる理論面からの支えが必要となる。
Ｕは九六年に一年間、Ｎ銀調査統計局に在籍したことがある。
大学のサバティカル（有給休暇）制度を活用したもので、この時の経験で、Ｎ銀の内情にもある程度の理解があった。
だが、Ｆの申し出に逢巡した。
金利はすでに無担保コールレート翌日物が○・四○・五％で公定歩合と同水準。
「冷静に考えたら、こういう水準で（政策責任を負うと）危ないということはわかっていた。
その一方でやってみたいという好奇心も強かった」Ｕが逢巡した「○・五からの出発」は、Ｕだけでなく、Ｎ銀政策委員会全体を縛るもので、新法施行後の金融政策の原点でもあった。
しかし、第七章で紹介する米ＦＲＢリポートのように、Ｎ銀の金融政策はこの時点で、すでに効果を失っていたとの分析もある。
逢巡のもう一つの理由は、審議委員は兼職禁止で、大学を退職しなければならない点だった。
さらに任期の問題もあった。
審議委員は任期五年。
ただ、新法施行時に選任された審議委員が、全員五年後に新しい人に入れ替わるのは、政策運営の継続性としてあまり望ましくない。
そこで、政府・Ｎ銀は、新法施行当初の措置として、年齢の若い審議委員は再任含みで当初一年あるいは三年とし、それ以外の年長委員は「再任無しで四年」という具合に任期に差をつける運用上の工夫を付けることにしたのである。
Ｕは法施行時で審議委員の中で最年少の四十七歳。
このため、一番短い一年で任期が来る。
約束通り再任されれば通算七年の任期だが、この任期の運用措置は法律に明記してはおらず、あくまでも運用旧法の任命委員人事が国会の難色でなかなか決まらなかった経緯を見てもわかるように、政治情勢次第では、再任人事が宙に浮くリスクもある。
そうなると一年で他に職を求めざるを得ない。
Ｕほどの学者としての経歴があれば、海外を含め大学で新たにポストを得ることは難しくはないが、少なくも母校のＴ大には直ちには戻れない。
「正直、不安だった。
それでも結局、好奇心が勝ったというか」。
一ヵ月の逢巡の後にＵはＦの申し出を受けた。
上の措置でしかない。
Ｆのバランス感覚は定評がある。
それも単純な守りではない。
「Ｉ・翁論争」で、翁がＮ銀理論を代表したように、Ｎ銀には金融研究所や調査統計局を中心に約二百人のエコノミストや研究者が集まる。
その頭上を越えて政策決定権を持つ審議委員にＴ大の現役教授を迎えるのは、「Ｎ銀理論」を内部から揺さぶることでもある。
一方で、いかに優秀でも同じ意見の人ばかり集まると、議論にならない。
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